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国内エンタープライズストレージシステム(外付型、サーバー内蔵型、ODM Direct)主要産業分野別 支出額構成比、2015年見込み
国内エンタープライズストレージシステム(外付型、サーバー内蔵型、ODM Direct)主要産業分野別 支出額構成比、2015年見込み
(出所:IDC Japan)
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 調査会社のIDC Japanは2016年2月16日、国内のエンタープライズストレージシステム市場に関する調査結果を発表した。2014年には2542億1900万円だった市場が、2015年の市場規模は前年比7.0%増の2720億3900万円に拡大すると予測した。同社では、2014~2019年の同市場の年間平均成長率(CAGR)を2.0%と指摘。2019年には2808億7000万円に達すると分析した。

 同社は2015年の市場規模について、産業分野別の内訳も発表した。製造が18.0%、金融が17.6%、情報サービスが14.9%、通信/メディアが13.2%、官公庁が13.2%を占めると予測。上位五つの産業分野は、いずれも市場全体の10%以上の構成比を持ち、その合計は76.8%に達しているという。一方、他の産業分野はいずれも1桁台の構成比にとどまっていると指摘した。

 2019年の産業分野別の内訳は製造が17.8%、金融が17.2%、情報サービスが16.8%、通信/メディア14.8%、官公庁が10.4%。上位五つの産業分野の合計は76.9%で、2015年比でほぼ横ばいとなる見込みだ。

 同社は各産業分野の2014~2019年におけるCAGRが大きく異なることも指摘。最もCAGRが高いのは、情報サービスの6.3%という。その理由は、国内企業のクラウドサービス利用の拡大や、モバイルやソーシャルビジネスの利用拡大にともない、それを支えるサービスプロバイダーのストレージインフラ支出が増加し続けると予測されるためという。

 同社では、情報サービスのストレージ支出の伸びは全産業分野の中で最も高いと分析。しかし、その支出パターンは、従来の外付型ストレージシステム主体から、Software-Defined Storageの採用拡大にともない、サーバー内蔵型ストレージシステムやODM Directの採用が増加していると指摘。こうした変化は、中/長期的にはその他の産業分野のストレージ支出パターンにも影響を及ぼすと分析している。

 なお、同社ではエンタープライズストレージシステム市場に外付型ストレージシステム、サーバー内蔵型ストレージシステム、ODM(Original Design Manufacturing)Directを含めている。

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