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日本企業における統合システムの重要性の認識
日本企業における統合システムの重要性の認識
(出所:ガートナー ジャパン)
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 ガートナー ジャパンは2016年4月5日、日本企業における統合システムの導入と活用に関する調査結果を発表した。統合システムの導入率は約2割に達した。ただし、「統合システムは重要である」との認識は2015年3月の55.5%から2016年1月には49.7%へと減少。反対に「特に重要とは思わない」との認識が前年より増えていることが明らかになった。

 同社では、統合システムについて、「サーバ、ストレージ、ネットワークのインフラストラクチャを組み合わせ、リソースのプロビジョニングと管理を容易にする管理ソフトウェアと共に販売されるシステムのこと」と定義。その上で、「日本における統合システムは、2015年の時点でハイプ・サイクル上の「過度な期待」のピーク期に位置していた」と指摘。現在は、幻滅期に向かう中でその期待値が調整されていく局面にあるという。統合システムの採用は緩やかに増えているものの、多様性が急速に広がることで、ユーザー企業にとっては製品選択が難しくなっていると分析している。

 同社は、中長期的な動向について、2019年までには日本企業の70%以上が、統合システムの活用をIT戦略の重要事項の一つに設定すると分析。ITインフラの近代化を進める上での「重要な選択肢である」という。同社では、「統合システムは、バラバラに構築するITインフラの姿をこれまでも変え、効果を挙げてきましたが、製品そのものや、提供方法に関する多様性が高まり、また『ソフトウェア・デファインド』をより安全に展開する方法として、今後さらに魅力的な存在になっていく」と予測している。

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