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 シンクタンクの矢野経済研究所は2015年4月6日、国内eラーニング市場に関する調査結果を発表した。それによると、2014年度の国内eラーニング市場規模は、前年度比120.8%の1665億円に達する見込みとなった。今後は、引き続きB to C市場におけるサービスの増加が予想されるが、無料や低価格のサービスが中心になるという。そのため、2015年年度の市場規模は、微増にとどまると予測した()。

図●eラーニング市場規模推移(出典:矢野経済研究所)
図●eラーニング市場規模推移(出典:矢野経済研究所)
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 同社は、eラーニング市場拡大の背景について、法人向けのB to B市場は同101.2%の575億円と微増にとどまるが、個人向けのB to C市場が同134.6%の1090億円へと大きく伸長したことを指摘。大手ユーザー企業を中心にeラーニングへの投資も復調基調にあるという。

 一方で、B to C市場は、通信教育、学習塾などの大手教育事業者による情報通信技術を使用した学習コースの導入により、大幅な拡大が見込まれるという。

 なお、本調査におけるeラーニング市場とは、インターネットなどのネットワークを利用した学習形態を対象とし、ゲーム機やパソコン向けソフトウエアを利用したものを除く。また学習コンテンツとしては、ビジネス、教科学習、語学、IT技術、資格取得、教養・雑学など幅広いジャンルを含む。

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