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 調査会社のIDC Japanは2015年5月19日、国内のクライアントPC市場に関する調査結果を発表した。それによると、2015年第1四半期(1月~3月)の国内クライアントPC出荷台数は、ビジネス市場が前年同期比45.6%減の194万台、家庭市場は同33.8%減の126万台。両方を合わせると、同41.5%減の320万台となり、同社が国内で調査を実施して以来、過去最大の下げ幅となった。

 同社によれば、過去に下げ幅が大きかったのは、金融危機が起こった2009年第1四半期の8.6%減、東日本大震災があった2011年第1四半期の16.2%減。今回が41.5%減であることから、いかに下げ幅が大きかを指摘。その要因として、2014年第1四半期(1月~3月)の「特需の反動」と分析した。具体的には、2014年第1四半期のWindows XPサポート終了にともなう駆け込み需要、消費増税前の駆け込み需要により出荷台数が大きく伸びたことに対する反動という。

 また、同社は、ベンダー別のシェアも発表。上位5社の中では、2014年第4四半期(10月~12月)と比べて順位の変動はなく、NECレノボグループは、ビジネス市場で同53.5%減、家庭市場では同18.9%減、全体で41.6%減となった。富士通は、ビジネス市場で同46.3%減、家庭市場で同58.6%減、全体では49.3%減。富士通は、ビジネス市場では、厳しい状況の中シェアを上げ、NECレノボグループを抜き1位になったという。

 東芝は、ビジネス市場で同28.9%減、家庭市場では同47.1%減、全体では37.6%減となった。各社がビジネス市場で苦戦し、4割以上の下げ幅となったベンダーが多い中、3割を切る程度の下げ幅にとどまったという。HPは、ビジネス市場で同47.8%減、家庭市場では同30.6%減、全体では45.9%減。Dellは、ビジネス市場で同49.9%減、家庭市場で同42.0%減、全体では48.6%減となった。

 IDCでは、家庭市場では、スマートフォンやタブレットの影響を受け、第1四半期の出荷台数としては1999年以来の少ない台数になったと分析。2015年第1四半期以降も、以前の状態には戻れずに落ち込みが続く可能性があると指摘している。

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