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 米IDCが現地時間2016年6月9日に公表した世界のパソコン市場に関する調査によると、2016年の年間出荷台数は2億5560万台にとどまり、前年実績から7.3%減少する見通し。

 同社は先に公表していたリポートで、2016年の出荷台数が同5.4%減少すると予測していたが、今回これを下方修正した。1~3月期の落ち込み幅が事前予測より大きかったことに加え、各国の通貨安、物価の下落、政治不安といったマイナスの要因がその理由という。

 スマートフォンやタブレット端末の出荷台数は伸びが停滞しており、パソコンへの競争圧力は和らいでいるはずだが、事実はそうなっていないという。世界の多くの地域で消費者への経済的プレッシャーがあるほか、Windows 10の無償アップグレードによる新規パソコンの買い控え、あるいは他のデバイスの利用増といったことが、引き続き消費者向けパソコンに影響を及ぼしている。一方で企業の多くは現在Windows 10の導入について評価している段階。法人分野でも新規パソコンの購入が進んでいないとIDCは分析している。

 同社によると消費者向けパソコンの出荷台数は、前年に続き2桁の減少となる見通し。ただ、法人向けは4.4%の減少にとどまり、2017年以降はわずかながらプラス成長に転じると予測している。これにより、消費者向けと法人向けを合わせたパソコンの世界出荷台数は、2017年に前年比1.6%減と、小幅な減少となり、2018年に安定化するという。

 IDCが定義する「パソコン」とは、デスクトップパソコン、ノートパソコン、超薄型ノートパソコン、Chromebook、ワークステーションなどで、これには、着脱式キーボードが用意されるタブレット(デタッチャブル型)は含まず、米AppleのiPadや米MicrosoftのSurface Pro、Androidタブレットなども含まない。

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