調査会社のIDC Japanは2015年6月16日、国内のモバイルデバイス市場に関する調査結果を発表した。それによると、2015年第1四半期の国内モバイルデバイス出荷台数は、前年同期比11.8％減の1299万台にとどまった。これは、Windows XPのサポート終了や消費税引上げにともなう特需の反動から、PCの出荷台数が同41.5％減の大幅な落ち込みとなったため。同社では、この影響は今後も継続すると分析。2015年通年の国内モバイルデバイス市場を前年比4.2％減の4992万台と予測した。
同社は、2015年第1四半期の国内モバイルデバイス市場を製品別に分析。それによると、スマートフォンの出荷台数は前年同期比7.0％増、タブレット端末は同13.6％増と堅調に拡大した。しかし、PCの減少が大きく、市場全体として二桁のマイナス成長を記録した。
また、同社は、2015年通年の国内モバイルデバイス市場についても製品別に分析。それによると、PC市場はビジネス市場と家庭市場ともに減少傾向が継続し、二桁のマイナス成長になると予測。Windows 10の発売は一時的に出荷を底上げするものの、それにともなう買い控えやITサプライヤーの生産／出荷調整による影響があるという。タブレット端末市場は、ビジネス用途での導入が進むものの、家庭向けでは需要が一巡。大型スマートフォンとの競合もあり、前年比マイナス成長になると指摘。
一方、同社はスマートフォン市場については、PCやタブレット端末とは異なり、プラス成長を予測した。スマートフォンの下取り金額を組み合わせたインセンティブによって買替えが促進されること、あわせて安価なスマートフォンが市場に投入されることで、市場が拡大していくという。国内モバイルデバイス市場の過半数を占めるスマートフォンの底支えによって、2015年の国内モバイルデバイス市場の家庭市場向け出荷は前年比1.4％減の3816万台、ビジネス市場向け出荷は12.4％減の1176万台にとどまるという。
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