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 米IDCがこのほど公表した調査によると、2015年第1四半期(1~3月)におけるクラウドIT向けインフラ機器(サーバー、ストレージ、Ethernetスイッチ)の世界売上高は62億7600万ドルとなり、前年同期に比べ25.1%増加した。この売上高は、IDCが統計を取り始めた2013年第1四半期以降で2番目に多く、前年同期比成長率も比較可能な2014年第1四半期以降で2番目に高い。

 同社によると、ITインフラ機器全体への支出額に占める、クラウドITインフラ機器への支出額は前年同期の26.4%から30%に拡大した。売上高の内訳を見ると、プライベートクラウド向け、パブリッククラウド向けが同じペースで伸びている。プライベートクラウド向けは前年同期比24.4%増の24億ドル、パブリッククラウド向けは同25.5%増の39億ドルに達した。

 これに対し、非クラウドITインフラ機器の前年同期比伸び率は6.1%増だった。サーバーが伸びたものの、ストレージが減少し、Ethernetスイッチが小幅な伸び(同1%増)にとどまったためという。ただしクラウド向けを含めるとこれら3つの機器はいずれも高い伸び率で推移している。とりわけサーバーは最も伸び率が高く、プライベートクラウド向けが同28%増、パブリッククラウド向けが同33%増となった。

 同年第1四半期における、クラウドITインフラ機器のメーカー別売上高は、米Hewlett-Packard(HP)が9億8500万ドルで最も多かった。米Dellが7億4500万ドル、米Cisco Systemsが5億8200万ドル、米EMCが4億5000万ドル、米NetAppが2億7300万ドル、中国Lenovo Group(聯想集団)が2億2600万ドルと続く。

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