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図●非構造化データ向けストレージ容量、2年後の見込み
図●非構造化データ向けストレージ容量、2年後の見込み
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 調査会社のIDC Japanは2015年8月25日、国内の非構造化データ向けストレージシステムに関する調査結果を発表した()。それによると、現在、保有/管理している非構造化データ向けストレージの総容量の2年後の増減見込みでは、「変わらない」という回答が32.0%と最多となったが、「10~30%増」が17.7%、「31%以上の増加」を見込む回答も17.0%に達した。従業員規模が大きい企業では、これらの割合がさらに高くなっており、同社では、近年、非構造化データの大容量化、種類の多様化、個数の増加により、非構造化データ向けのストレージ容量が急激に増加していると分析している。

 同社は、非構造化データ容量の増加や高いスケーラビリティへのニーズ、運用管理の効率化、データの冗長性の確保といった課題を高い投資効率で解決すべく、スケールアウトアーキテクチャ、Software-Defined Storage、オブジェクトストレージといった新技術や、ハイブリッドクラウドを含むクラウドサービスの利用といった選択肢を、導入あるいは検討している国内法人ユーザーに対面取材を実施した。多くの企業では、こうした新しいアーキテクチャの導入によって、高い拡張性を実現することで容量面での課題を解決。運用管理の効率化、データの冗長性の確保、投資の削減のほか、ハードウエアベンダーロックインされることの回避といった導入効果も得られているという。

 同社では、非構造化データ向けストレージにおいて、既存の投資パターンを踏襲した投資を継続することは投資や運用管理コストの増加につながると指摘。効率的かつ戦略的な非構造化データ向けストレージ投資の実現のためには、スケールアウトアーキテクチャ、Software-Defined Storage、オブジェクトストレージ、ハイブリッドクラウドといった新しいアーキテクチャを積極的に採用することが重要という。あわせて、横断的な分析ニーズにも対応可能なデータの一元管理プラットフォームを実現し、ビジネス価値の創出に直結するストレージインフラを構築することが重要であると分析した。

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