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図●国内ITサービス市場の主要ベンダーの売上額および前年度比成長率(2014年3月期~2015年3月期)
図●国内ITサービス市場の主要ベンダーの売上額および前年度比成長率(2014年3月期~2015年3月期)
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 調査会社のIDC Japanは2015年10月1日、国内ITサービス市場におけるベンダーの競合関係に関する調査結果を発表した。それによると、国内ITサービス市場において、2015年3月期に売上高が概ね1000億円を越える主要ベンダーは15社に達し、そのうち13社が前年度比プラス成長を遂げた()。新日鉄住金ソリューションズとアクセンチュアの2社が2桁の前年度比成長率になったほか、5%以上となったベンダーは野村総合研究所、伊藤忠テクノソリューションズ、日本ヒューレット・パッカード、ITホールディングス、日立製作所を加えた7社。前年度に続き、市場が堅調に成長していると分析した。

 産業分野別のベンダーの動向も調査した。分析対象とした金融、製造、流通、通信/メディア、政府/公共、その他産業の6つの分野では、金融、製造における売り上げが、主要ベンダーの売り上げに大きな影響を与えたという。2015年3月期は、この2つの分野で売り上げを拡大したベンダーが多かった。金融では、メガバンクにおけるシステム統合やインフラ刷新に加え、顧客接点の強化を狙いとしたシステム投資などが幅広く進んだ。また製造では、自動車/組立製造向け案件により売り上げを伸ばしたベンダーが目立ったという。

 一方、サービスセグメント別では、システムインテグレーションやITコンサルティングなどを含むプロジェクトベースで売り上げを拡大したベンダーが多かった。またIDC Japanは、ITアウトソーシングにおけるシステム運用やデータセンターサービスでも売り上げを拡大したベンダーが多くあったと指摘している。

 IDC Japanでは、クラウド、ビッグデータ・アナリティクス、モビリティ、ソーシャル技術の「第3のプラットフォーム」が、本格的な普及期を迎えているとし、ベンダーには、第3のプラットフォームへの対応力がますます求められていると分析している。

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