PR
図1●「IoTは自社の製品やサービスそのものを変えるか」という質問に対する回答 出典:ガートナー(2015年3月)。
図1●「IoTは自社の製品やサービスそのものを変えるか」という質問に対する回答 出典:ガートナー(2015年3月)。
[画像のクリックで拡大表示]
図2●IoTに対する企業の取り組みに関する質問の回答 出典:ガートナー(2015年3月)。
図2●IoTに対する企業の取り組みに関する質問の回答 出典:ガートナー(2015年3月)。
[画像のクリックで拡大表示]

 ガートナー ジャパンは、日本企業のIoTへの取り組みに関する調査結果を発表した(ニュースリリース)。

 それによると、「IoTにより自社の製品やサービスが3年以内に変わる」と回答した企業は52.3%と半数を超えた(図1)。このことから、「多くの企業がIoTによるインパクトを感じていることが明らかとなった」(ガートナー ジャパン)とした。

 一方、企業がどのように取り組んでいるかを質問したところ、「IoTの専門部署やグループができた」という回答は8.5%にとどまった(図2)。2014年10月にグローバルで行った調査では、その割合は2割であり、「日本はグローバルに一歩出遅れている感があり、2015年、企業はIoTに関する体制づくりを加速していくべきと考える」(ガートナー ジャパン)とした。

 今回の調査は、2015年3月にガートナー ジャパンが国内の企業に対して実施した。ユーザー企業、ベンダー企業双方を含むITリーダー(ITインフラに導入する製品/サービスの選定や企画に関して決済/関与する人)515人を対象にしたものである。対象企業の業種は全般にわたり、従業員数規模は500人以上から1万人以上までの企業が含まれている。