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写真1●日本調剤 常務取締役 三津原庸介氏
写真1●日本調剤 常務取締役 三津原庸介氏
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画面●「お薬手帳プラス」の画面(日本調剤の発表資料より)
画面●「お薬手帳プラス」の画面(日本調剤の発表資料より)
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写真2●認知行動療法研修開発センターの大野裕理事長
写真2●認知行動療法研修開発センターの大野裕理事長
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 日本調剤は2015年10月5日、同社のスマートフォン向けアプリ「お薬手帳プラス」に、健康的な生活を支援する「健康コンテンツ」を追加すると発表した(写真1)。第1弾として、メンタルヘルスの改善に向けたコンテンツを用意する。Android版は2015年10月6日に提供を開始。iPhone版は10月上旬から利用可能になる予定。

 新設した「こころの休憩室」では、メンタルヘルスの自己チェック機能を提供。16問の設問に回答することで、精神状態を確認できる。認知行動療法と呼ばれる精神療法に基づいて、メンタル不調の改善方法を学べるコンテンツも用意する。いずれも、認知行動療法研修開発センターの大野裕理事長が監修する。併せて、大野氏の書き下ろしコラムを掲載した有料メールマガジンの配信も開始する。

 お薬手帳プラスは、投薬などの情報を管理できる無料アプリ(画面)。2015年9月末時点で、2万4000人を超える登録会員を抱える。2015年12月に企業でのストレスチェックが義務化されることからメンタルヘルスへの関心が高まっていることを受け、今回のコンテンツ追加を決めた(関連記事:ストレスチェックが企業の義務に、IT各社が支援サービスに本腰)。「このアプリでストレスチェック制度に対応できるわけではないが、(メンタルヘルスに対する)気付きを与える意味で追加した」(常務取締役 三津原庸介氏)。

 認知行動療法研修開発センターの大野氏は、メンタルヘルスの改善にITが果たせる役割は少なくないと指摘する(写真2)。自己チェック機能などを利用することで「さみしさやストレスを感じている人が自分のことを振り返って対処できれば、問題が大きくならなくて済む」(大野氏)。医療機関でも、こうしたデータを参考に診療を進められるというメリットがあるという。