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 視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタルは2017年4月12日、3月末に販売を開始した消費者の動画コンテンツと動画広告の利用動向調査「Nielsen Video Contents & Ads Report 2017」を基に、動画コンテンツの利用状況および動画広告に対する意識を分析し、その結果を発表した。

 2017年3月時点の有料の動画視聴サービスの利用状況を昨年同時期の調査結果と比較すると、「有料インターネット動画(定額制や都度課金型の動画配信など)」のみが利用者数を増やし、14%となった。一方で、DVDや衛星放送などは数字を落とした。特にDVDは昨年比で6ポイントも落としたが、それでも54%ある。このため、ニールセンは、「有料インターネット動画の利用率は今後も拡大する余地がある」と分析する。

図1●有料動画視聴サービス利用率
図1●有料動画視聴サービス利用率
(発表資料から)
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 個別の有料インターネット動画視聴サービスの認知率を見ると、「Hulu」が77%で最も高く、次いで「Amazon Prime Video」が73%となり、dTVの66%が続く。

 昨年と比較すると、「Amazon Prime Video」「プレミアム GYAO」「ゲオチャンネル」「Netflix」の認知率が15ポイント以上増加した。

図2●有料ネット動画視聴サービスの認知度とその変化
図2●有料ネット動画視聴サービスの認知度とその変化
(発表資料から)
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 動画広告の各フォーマットの許容度について、最も高いのは「数秒後にスキップできる広告」だった。次いで、「ゲームアプリ内のリワード広告(ゲームアプリの利用中にライフやポイントなどが取得できる代わりに表示される広告)」と、「質の高い番組を無料で見ることができるがスキップできない広告」がそれぞれ約35%だった。

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