PR

 米Intelと国際オリンピック委員会(IOC)は現地時間2017年6月21日、長期的パートナー契約を結んだと発表した。IntelはIOCのスポンサーシッププログラム「The Olympic Partner(TOP)」に加わり、2020年の東京オリンピック競技大会を含む2024年まで最高位スポンサーを務める。

 Intelは、半導体製品に加え、第5世代(5G)通信プラットフォーム、仮想現実(VR)、立体(3D)および360度コンテンツ開発プラットフォーム、人工知能(AI)プラットフォーム、ドローン関連に注力し、オリンピック競技大会の発展を支援する。

 2018年2月に韓国の平昌で開催される冬期オリンピック競技大会では、IntelのVRシステム「TrueVR」を導入し、スポーツファンが家に居ながらリアルタイムでVR視聴ができるようにする。

 またIntelは、IOCの公式チャンネル「Olympic Channel」とオリンピック放送機構(OBS)をコンテンツおよび技術面でサポートする。

 オリンピック競技大会を通じて、今後10年にわたる5G通信の性能を実証していくほか、Intelのドローン技術を用いたライトショーを実施する。

 さらに、Intelの360度ビデオレンダリング技術「360 Replay Technology」により、会場の観戦者が様々な競技の瞬間をあらゆる角度から楽しめるようにする。将来的にはテレビ視聴者にも同様の体験を提供できるようにする。

 オリンピック大会のスポンサーを巡っては、米McDonald'sが先週、3年の契約期間を残して最高位スポンサーから撤退すると発表した。Intelが新たにTOPの協賛社に加わったことで、最高位スポンサーは13社に戻る(米Bloomberg米TechCrunchの報道)。

 Intel以外の最高位スポンサーには、トヨタ自動車、パナソニック、ブリヂストン、中国Alibaba Group(阿里巴巴集団)、韓国Samsung Electronics、米Coca-Cola、米Visa、米Procter & Gambleなどが含まれる。

[発表資料へ]