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 格安スマホがブームとなってからちょうど1年。格安SIMや格安スマホを提供するMVNO(仮想移動体通信事業者)は、2015年に入っても勢いを失うどころか加速するばかりだ。今や、大手携帯電話事業者以上に日々話題を提供している。

 低価格をフックに市場を拡大してきたMVNO各社だが、ここに来て新たな動きが相次いでいる。

写真1●業務提携を発表するCCCの増田宗昭社長(右)とフリービットの石田宏樹会長(左)
写真1●業務提携を発表するCCCの増田宗昭社長(右)とフリービットの石田宏樹会長(左)
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 例えばフリービットは2015年2月に、TSUTAYAを展開するカルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)と業務提携(写真1)。新たに合弁会社「トーンモバイル」を設立し、CCCが持つ全国約1400の「TSUTAYA」店舗や「Tカード」などの経営資源を生かして、垂直統合したMVNOサービスを展開していくことを明らかにした(関連記事:「スマホに“手のひらTSUTAYA”を」、CCCとフリービットがMVNOでの提携戦略を説明)。

写真2●提携を発表したゲオホールディングスの遠藤結蔵社長(左)とNTTコミュニケーションズの庄司哲也副社長(右)
写真2●提携を発表したゲオホールディングスの遠藤結蔵社長(左)とNTTコミュニケーションズの庄司哲也副社長(右)
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 格安SIM大手のNTTコミュニケーションズ(NTTコム)も4月に、レンタルビデオや中古品販売などを全国約1000店舗で展開するゲオホールディングスと提携を発表(写真2)。全国約1000のゲオ店舗で「ゲオ×OCN SIM」のSIMカードを販売するほか、4月上旬から約50店舗で新品や中古端末とSIMのセット販売を展開することを明らかにした(関連記事:ゲオとNTTコムが格安SIMで提携、店頭でMNP、中古・新品端末を割賦販売)。