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 セキュリティ・ベンダーのRSAセキュリティは,2001年2月28日,1月に同社が実施した「コンピュータ・セキュリティに対する会社員の意識調査」の結果を公開した。対象者は,関東在住の会社員で,回答者数は1140名。調査の結果,セキュリティ意識は高まっているものの,行動には反映しないユーザー像が浮き彫りとなった。

 調査では,自宅でインターネットを利用する場合の不安として,8割(80.7%)が「ウイルスによる被害」,5割以上(56.5%)が「個人情報の盗難」を挙げている。実際に,ウイルスの被害を受けたユーザーは24.4%,個人情報の漏えいを確認したのは12.9%と,不安は現実のものになっている。

 しかしながら,ウイルス対策ソフトを導入していると答えたユーザーは 67.8%,SSL対応サイト以外では個人情報を入力しないとしているユーザーは 27.5%にとどまり,対策が不十分であることを示している。

 そのほか,6割以上(62%)の回答者が,勤務先で,電子メールの内容を監視されていると感じている。そして,7割以上(72.2%)が,私用メールは処分の対象になりうると回答している。にもかかわらず,1日あたり,10通から20通以上の私用メールを送受信する回答者は3割を超え(30.7%),意識が行動には反映されていないことを示している。

 RSAセキュリティは,同社Webサイトで詳細な調査結果を公開している。

(勝村 幸博=IT Pro編集)

[RSAセキュリティのプレス・リリース]

[「第3回 コンピュータ・セキュリティに対する会社員の意識調査」]