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 Linuxの普及促進を目指す非営利団体Open Source Development Lab(OSDL)は米国時間2月5日に,データ・センターで利用されるLinuxの技術ガイドライン「Data Center Linux(DCL)Technical Capabilitiesバージョン1.0」を発表した。OSDLのWWWサイトから,PDFファイルを無償で入手できる。

 DCL Technical Capabilitiesは,現在のOSDL参加企業と個人ユーザーが作成したドキュメントで,高度なオンライン・トランザクション処理(OLTP)といった大企業クラスのアプリケーションで求められるLinuxの機能を定義し,300以上の優先項目を整理した。これらの項目は,拡張性,性能,RAS(信頼性/可用性/保守性),管理製,クラスタ,標準,セキュリティ,有用性に分類される。

 「OSDLは,大企業のデータ・センターにおけるLinux利用の促進に取り組んでいる。ITベンダー,ITマネージャ,Linux開発コミュニティなどと協力して,Linuxを広めるために何が必要かを定義する」(OSDLのCEO,Stuart Cohen氏)

 OSDLは,今回のドキュメント発行によりフィードバックを募り,それをもとにDCLの要求条件定義(Requirements Document)を作成する計画である。Requirements Documentは,Linuxディストリビュータ,大手顧客企業,Linuxカーネル開発者などに向けたパブリック・リファレンスの基盤となる。

 ちなみに,OSDLの参加企業には,フランスのAlcatel,米Cisco Systems,中国のCo-Create,米Computer Associates,米Dell,スウェーデンのEricsson,米Force Computers,富士通,米Hewlett-Packard(HP),日立製作所,米IBM,米Intel,ミラクル・リナックス,三菱電機,米MontaVista Software,NEC,NECソフト,米Network Appliance,フィンランドのNokia,米Novell,NTTコムウェア,NTTデータ先端技術,米Red Hat,米Sun Microsystems,Novell社傘下のSUSE LINUX,米TimeSys,東芝ソリューション,米Transmeta,ターボリナックス,ノルウェーのTrolltech,米Wind Riverなどが含まれる。

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