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 米Evans Dataは,Java関連の統合開発環境(IDE)に関する調査結果を米国時間5月20日に発表した。それによると,オープンソースの開発ツールであるEclipseを利用する開発プロジェクトが,欧州/中東/アフリカ(EMEA),アジア太平洋地域(APAC),北米で急速に増えているという。

 北米では,Eclipseベースのプロジェクトの割合が10.8%あり,最もよく使われる開発ツールとなった。ちなみに同地域における前年の利用率は5.6%だった。また,Evans Data社がLinuxプラットフォームでの状況を調査したところ,Eclipseの利用が最も多かった。

 「上位3つのJava用IDEのなかで,EclipseだけがEMEA,APAC,北米で市場シェアを拡大している。Eclipseはオープンソースのキラー・アプリケーションになりそうだ。オープンソースのデータベース・ソフトウエアMySQLもこれとよく似た普及状況をたどった」(Evans Data社アナリストのAlbion Butters氏)

 Eclipseは,同名の非営利団体が開発する開発環境。同団体は米IBMがEclipse Platformをオープンソース化した際に立ち上げたコンソーシアムで,2004年2月に非営利団体として独立している。

 同団体の役員会は,「Strategic Developers」「Strategic Consumers」「Add-in Providers」「Open Sourceプロジェクト・リーダー」の4種類の参加企業で構成する。Strategic DevelopersとStrategic Consumersの創設メンバーには,スウェーデンのEricsson,米Hewlett-Packard(HP),IBM社,米Intel,米MontaVista Software,カナダのQNX Software Systems,ドイツのSAP,米Serena Softwareが名を連ねる。

 なお,米メディア(CNET News.com)によると,Javaを推進する米Sun Microsystemsは,同団体への参加を断っている。

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