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 米INSIGHT Researchは米国時間6月16日,中国,インド,日本などのアジア諸国における国際通話市場に関して調査した結果を発表した。それによると,これらの地域における2004年の国際通話の売上高は980億ドルで,その3分の1以上がVoIPに流れたことが明らかとなった。

 しかし同社は,今後,VoIPの導入が下火になるとみる。国際通話市場は成長の一途をたどっているものの,アジアの通信業者が実際原価に沿って国際通話料金を設定するようになり,VoIPの魅力が減るためだ。

 2011年には,国際通話売上高が約1600億ドルに急増するが,VoIPに回避した通話売上高は,ほぼ横ばいの300億ドルにとどまる見込み。

 INSIGHT Research社の社長を務めるRobert Rosenberg氏は,「インドを例に挙げると,2004年の国際通話売上高は27億ドルで,VoIPに流れた売上高は15億ドル。2011年には,国際通話売上高は45億ドルに達するが,VoIPに回避する割合は2004年よりもはるかに縮小するだろう」と述べた。

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