『日経マーケット・アクセス』(日経MA,http://ma.nikkeibp.co.jp/)が2001年4月に実施した「パソコン法人利用実態調査2001」によると,日本の主要企業が導入するパソコン台数は2001年度も安定して増加する。2001年度に導入する予定のパソコン台数は,2000年4月に調査した2000年度の予定台数に比べて16.7%多い。調査対象企業のうち,事業規模が相対的に小さい店頭上場企業では8.5%増にとどまるが,取引所上場企業の伸び率は21.5%増となる。
 2001年度に導入するパソコンのうち,54.3%をノート型が占める(図参照)。これは2000年度の実績とほぼ等しい。デスクトップ型では液晶モデルが全体の31.2%まで増える一方,CRTモデルは14.5%に減る(デスクトップ型での比率は,それぞれ70.3%と29.7%)。前年調査でCRTモデルの比率が高かった店頭上場企業でも,ノート型と液晶デスクトップ型の導入が進む。今年は液晶ディスプレイの低価格化が大幅に進むが,ユーザー企業はこれを織り込んだ導入計画を立てているようだ。

デスクトップ型の中心価格帯は15万円に低下

 導入するパソコンの低価格化は一段と進行している。調査では今年度に購入するパソコンで中心となる価格帯を5万円刻みで尋ねた。その結果,デスクトップ型では「15万円前後」という回答が31.1%で最も多かった。前年調査では「20万円前後」が最多だった。「15万円前後」,あるいはそれ以下の価格帯が中心となる企業は48.9%と半数に迫る。一方,ノート型の中心は「20万円前後」である。「20万円前後」,あるいはそれ以下の価格帯を選んだ企業が初めて半数を超え63.4%に達した。

(榊 真也=日経マーケット・アクセス)

調査方法

全国の取引所上場企業と店頭上場企業などのパソコン購入担当者を対象にして,2001年4月に郵送法で実施した。発送数3469社,回答数868社,回収率は25.0%だった。
今回の詳細は『日経マーケット・アクセス』(http://ma.nikkeibp.co.jp/)で提供するほか,全調査結果はまもなく発行予定の特別報告書「パソコン法人利用実態調査2001」にまとめる。( http://ma.nikkeibp.co.jp/MA/houkoku/2001/houjin.htm 参照)

図1