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 インターネット時代に乗り遅れたプログラミング言語として,このところユーザーの関心が薄れがちだったCOBOLの復権を狙い,COBOLの主要ベンダー7社が大同団結した。12月11日付で,COBOLに関する最新の技術情報を発信する団体「COBOLコンソーシアム」(http://www.cobol.gr.jp/)を共同で設立。7社はコンソーシアムを通じて,新規開発システムにおいてCOBOLを適用することを促進する。

 COBOLコンソーシアムを設立した7社とは,ゼータビッツ,東京システムハウス,ドット研究所,NEC,日立製作所,富士通,メラントの7社。ゼータビッツを除く6社はすべて,COBOLコンパイラをはじめとするCOBOL製品を販売している。

 ゼータビッツ(http://www.zetabits.com/)はLinux関連のシステム構築経験が豊富なシステム・インテグレータで,日本Linux協会会長の生越昌己氏が取締役開発部長を務めている。生越氏は“COBOLシンパ”として知られており,「本格的なインターネット時代に求められるのは,きちんとした開発体制の上に成り立つCOBOL文化を身につけた技術者である」と再三指摘している。

 COBOLコンソーシアムは,CORBA(共通オブジェクト・リクエスト・ブローカ・アーキテクチャ),Java,EJB(Enterprise JavaBeans),XML(エクステンシブル・マークアップ言語)といった最新技術とCOBOLを融合させるための技術や,2002年に制定予定の次期COBOL規格を活用するためのコーディング・ノウハウなどを,セミナー,メール・マガジン,ホームページなどを通じて発信していく。(中村 正弘=日経コンピュータ

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