Javaコンソーシアム会長の松尾氏 「真のオープン環境を求める機運がJavaコンソーシアムを生み,Javaを業界の共通の資産として各社が支えてきた活動は,日本をJavaの先進国として引き上げた。これからは企業間の競争こそがJavaのさらなる発展を加速させるはず。Javaコンソーシアムの活動終了は新しい門出に他ならない」――。Javaコンソーシアムの代表である松尾勇二氏(エヌ・ティ・ティ・コムウェア社長)は,5月24日にJavaコンソーシアム第4回総会で,同コンソーシアムの活動終了を宣言した。

 「1998年5月から3年3期,335法人会員が加入し,日本におけるJavaの普及を牽引してきたJavaコンソーシアムは,所期の目的を達成し,その役割を全とうした」(松尾代表)。その背景にあるのは,Javaコンソーシアムが発足した1998年と現在で,Javaを取り巻く状況が劇的に変化していることだ。同コンソーシアムが実施したアンケート調査によれば,Javaによる製品・業務開発に取り組んでいると答えた会員は,98年には15.2%だったのに対し,85.8%と大幅に増えた。Javaは使えるとは言い難いと判断しているのは,もはや0.5%という。

 Javaコンソーシアムでの活動が発展した形で,新たな団体も設立されている。2000年7月に発足した「XMLコンソーシアム」は,同コンソーシアムのXML部会が母体である。「JavaのIA応用および組込み応用研究会」や「EJBコンポーネントに関するコンソーシアム」も,Javaコンソーシアムの活動から生まれたものだ。Javaコンソーシアムの会員は引き続き,これらの団体でJavaに関する活動を続けることができる。いわば,Javaコンソーシアムは“発展的解消”と見ることができるだろう。「会員が次の段階に進めるように準備をした上での今回の解散は,新しい団体活動のあり方を提示した」と,松尾代表は語る。

田中 淳=日経コンピュータ