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 「システム構築プロジェクトの失敗事例がなくならないのは、失敗の原因や理由を明らかにしないからだ。システム・インテグレータの社内には、失敗したプロジェクトのことは口にできないような雰囲気があるもの。それが同じ失敗を繰り返す一因になっている」。プロジェクト・マネジャ向けにプロジェクトマネジメントの支援や教育を手がけるウィンアンドウィンの近藤哲生代表取締役は11月29日、スコラ・コンサルト(http://www.group-pd.co.jp/)が開催したプロジェクト・マネジャ向けのセミナーでこう話した。スコラ・コンサルトは、企業の組織改革を支援するコンサルタント会社である。

 20年以上にも及ぶプロジェクト・マネジャの経験を持つ近藤代表取締役は、「失敗プロジェクトを減らすには原因の究明が欠かせない」と強調する。「失敗と一言でいっても、納期の遅れや予算オーバー、バグの多発、機能不足などさまざま。どこが失敗で、どこは成功したのか。それぞれの理由は何か。そうしたことを明確にするためにも、プロジェクトが終了した段階で、プロジェクト・マネジャとメンバーがミーティングを実施することが有効だ」(近藤代表取締役)。

 近藤代表取締役は続ける。「失敗プロジェクトは人間に大きなダメージを与える。超多忙勤務が続いたプロジェクト・メンバーは、心身ともに傷ついてしまう。プロジェクト・マネジャは責任を取らされ、左遷されることもある。だからこそ、失敗プロジェクトは極力なくすべきである」。近藤代表取締役は、スコラ・コンサルトのメンバーとしても、失敗プロジェクトを撲滅するための活動に携わっている。

大和田 尚孝=日経コンピュータ