「ソフト部品を再利用するシステム開発手法は、日本から世界に向けて発信していける」。こう語るのは、住友電気工業情報システム部の中村伸裕主査だ。中村主査は、住友電工の情報システム部で、社内システム開発の技術標準を担当している。

 「日本企業には、社内の開発標準を策定したり、生産性を向上させる取り組みが文化として根付いている。企業のシステム部門でも、コンポーネントを再利用したシステム開発の手法を確立することは不可能ではない」(中村主査)。

 住友電工は1999年から、Javaベースの開発フレームワークの整備を進めてきた。画面や帳票を制御するソフト部品に、業務で利用する変数名や項目名を設定してアプリケーションを構築する仕組みを作りこんできた。生産管理システムや人事情報システムなどはこのフレームワークで開発した。彼の発言は、この実績に裏打ちされたものだ。

 その結果、「基本設計から結合テストまでの間で、COBOLで開発していたころに比べ、ファンクションポイントあたりの工数を3分の1程度に抑えることができた」という。この開発フレームワークは「楽々Framework II」という名前で、住友電工のシステム子会社住友電工情報システムが販売している。

(西村 崇=日経コンピュータ)