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 ベリタスソフトウェアは7月1日、今後の方針と、それを裏付ける製品群を発表した。方針は「ユーティリティコンピューティング戦略」、製品はi3(アイスリー)、StorageCentral、OpForce、Service Managerの四つである。

 ユーティリティ・コンピューティング(utility computing)という言葉は、「水道や電気のように、必要なときに必要なだけのコンピューティング資源を利用できる」という意味で使われることが多い。しかし、ベリタスの意図は少し違うようだ。「当社がシステム・インテグレーションや、計算サービスの提供をするわけではない。ユーザー企業の情報システム部門が、利用部門に対してユーティリティ・コンピューティングを提供する。私たちはそのためのソリューションを提供する」と同社の木村裕之社長は説明する。

 具体的には、i3でアプリケーションの稼働状況を監視する。i3は6月28日に合併を完了した日本プリサイス・ソフトウェア・ソリューションズのAPM(Application Performance Management)製品で、性能問題を検出し、その原因を特定する機能を持つ。OpForceを使うと、i3の出力結果を元に、自動的に性能の問題を解決できる。予備のサーバーを用意しておけば、そこに必要なソフトを組み込み、処理を行うように設定してくれる。Service Managerでは、情報システム部門が利用部門に対して約束するサービス・レベルを管理し、的確な課金を行えるようにする。このようにして、企業内でのユーティリティ・コンピューティング実行を促すのがベリタスの方針だ。

 他社のユーティリティ・コンピューティングについて木村社長は「異機種混在の環境で動かすマインドがない」と批判する。「ハードウエアを均一にするには膨大なコストが必要で、現実的ではない。既存のインフラをうまく使って、新しいサービス提供に結び付けるべきだ」(同)。それができないとどうなるか。「このままではITが利益を食いつぶし、日本企業の体力を奪ってしまう」と木村社長は心配する。ベリタスの製品によって本当に効率化が図れるか、お手並み拝見というところである。

(原田 英生=日経コンピュータ)