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 流通業のIT化を推進する財団法人である流通システム開発センター(DSRI)は4月12日、国際標準の商品コード「GTIN(Global Trade Item Number)」を日本で導入するためのガイドラインを発表した。GTINとは国際流通標準化機関であるGS1が定めている国際標準の商品識別コード。DSRIのガイドラインによると、日本でJANコードやITFコードといった商品識別コードを利用している企業は、2007年3月から2010年3月までの間にGTINに移行しなければならない。ただし、バーコードをスキャンした後のデータ処理が14ケタに変わるだけであり、バーコード・シンボルおよびバーコード・リーダーは変更する必要がない。

 日本における現在の商品識別コードは、8ケタや13ケタのJANコードや16ケタのITF-16コードなど、異なるケタ数のコードが乱立している。これを国際標準である14ケタに統一するのがGTINに変更する狙い。JANコードは個別の商品を識別するために、ITF-16コードは主に食品や日用品業界が集合包装用コードとして利用している。JANコードやITF-16コードを利用している企業は2010年3月までに、コード体系を見直す必要がある。

 JANコードをGTINに変更する場合、8ケタでも13ケタでも、14ケタに足りない部分の冒頭に「0」を加えれば良いため、現在利用しているJANコードを継続して利用することが可能だ。例えば「49123456」というJANコードを利用している商品は「00000049123456」となる。

 ITF-16コードの場合は、新たに14ケタのコードに切り換える必要がある。新コードの具体的な体系については今後、DSRIが中心となり、GS1の基準に従ってコード付与のためのルールを作成する予定だ。

島田 優子=日経コンピュータ

【お詫びと訂正】 タイトルに誤解を招く表現がありましたので、お詫びして訂正いたします。当初、「バーコードが2010年に現行の8ケタ/13ケタから14ケタに増加 」としていましたが、縦じまのバーコード・シンボル自体が変わるような誤解を招くため、「バーコードの内部処理が2010年に現行の8ケタ/13ケタから14ケタに増加」と変更いたしました。バーコードを読み込んだ後のデータ処理が14ケタに変わりますが、バーコード・シンボルおよびバーコード・リーダーは変更する必要がありません。文中にもその旨を追記いたしました。