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 東急ケーブルテレビジョンは,2001年8月より社名を「イッツ・コミュニケーションズ」(イッツコム)に変更するのを機に,大幅な設備増強を図る計画を明らかにした。2001年度の設備投資額は10億円と,前年度比7割増を予定している。

 具体的には,同軸ケーブルを使っていたケーブル網をHFC(hybrid fiber coax)に置き換えて高速化を図る。HFCとは,ケーブルテレビ局からの基幹線に光ファイバを使用し,各家庭までの支線には同軸ケーブルを使うネット構築手法。基幹線と支線の両方に同軸ケーブルを使う場合に比べて雑音が減るため,通信や放送に使える帯域を一気に増やすことが可能だ。「現在は4割程度の置き換えが進んでおり,2003年までに完了する予定」(河村浩常務)。また5月には,インターネット接続のための上位回線を150Mビット/秒から180Mビット/秒に増強している。

 インターネット接続サービスにADSLのメニューを用意する可能性も示唆した。これは競合他社のADSLサービスに対抗するため。ADSLメニューを用意する場合は,東京急行電鉄が運営する「246-net」と事業統合することも検討しているという。

 東急ケーブルは1970年に東京急行電鉄の100%子会社として設立した。98年からケーブルテレビ・インターネット事業を開始。2000年7月にはソニーが10%の株を取得しており,今回,ソニーの追加出資により同社の出資比率は15%まで上がっている。
(閑歳 孝子=日経コミュニケーション)