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 “通信と放送の融合”を実感できるデモが,千葉市幕張メッセで開催中の「CEATEC JAPAN 2001」で見られる。インターネットとディジタル放送を連携させた放送サービス「ep」(ePlatform)の事業化を進めているイーピー(ep)は,2002年春に始めるepサービスにコンテンツを提供する企業の一部を公表。展示会場ではそのうち,電子商取引サイト「楽天市場」を運営する楽天や角川書店,音楽情報誌のオリコン,大日本印刷,英会話教室運営のECC,映像制作プロダクションのIMAGICA,日本航空(JAL)など13社がサービス・イメージをデモで実演した。

 epサービスは,大容量のハードディスク駆動装置(HDD)を搭載した専用のディジタル放送受信機「epステーション」を使い,利用者が映像番組やデータ放送番組を蓄積して閲覧できる「蓄積型放送」サービス。epステーションには通信速度が56kビット/秒の加入電話モデムを標準搭載しており,インターネット経由で決済や資料請求などのデータをやり取りできる。さらに放送だけでは送りきれないコンテンツや対応が難しいサービスを,インターネット経由で提供できる仕組みである。2002年春に始まる次期CS放送でサービスを開始する予定。

 今回公表されたコンテンツ提供者のうち,楽天はテレビ版の「楽天市場」を提供する計画を明らかにした。同社が発行する雑誌「楽天マガジン」と連動したミニ映像番組で商品を紹介したり,放送波経由で利用者にDM(ダイレクト・メール)を送るなど,放送の特性を利用してWeb版の楽天市場との違いを打ち出している。このほか,角川書店は映画や書籍,タウン情報などの提供サービスを,オリコンは音楽情報サービスを,IMAGICAは「衣食住」をテーマにした生活情報サービスのデモを行い,来場者に新サービスをアピールした。


(玄 忠雄=日経コミュニケーション)