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 ソニーと日本テレコムは12月20日,2.4GHz帯無線LANを使った公衆インターネット接続サービス(ホットスポット・サービス)の共同実験を2002年2月から開始すると発表した。場所はJR大崎駅に隣接する複合施設「ゲートシティ大崎」で,実施期間は約1年間。当初は無線通信回線の品質など技術検証から始め,春以降にモニター実験に移行する。モニター実験の規模や端末形態など詳細は検討中である。

 同実験の特徴は,無線通信方式に「OFDM」(orthogonal frequency division multiplexing,直交周波数分割多重)を採用して,最大36Mビット/秒の無線データ通信を実現する点。ソニーが無線基地局および端末装置を,日本テレコムが光ファイバ網によるバックボーン・ネットワークを提供する。

 国内のホットスポット・サービス実験の通信方式としては現在,2.4GHz帯を使い最大11Mビット/秒の国際標準規格「IEEE802.11b」が主流。同規格では「DS」( direct-sequence spread spectrum,直接拡散)を使うが,OFDMはCDMAと比べて周波数帯域当たりの伝送容量が高く,電波干渉に強い。実験では,最大36Mビット/秒の場合で3チャネル,最大18Mビット/秒の場合で7チャネルを配置するなど,異なる帯域幅やチャネル数での通信状態を検証する予定。

 2.4GHz帯を使うOFDM方式無線LANについては,IEEE802委員会が現在「IEEE802.11g」という標準規格を策定中。同規格が正式に承認されるのは2002年夏ころになる見通し。こうしたことから,今回の実験では11gとは異なる独自方式を採用している。

(高槻 芳=日経コミュニケーション)

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