(2)と(3)を入手して利用するには,米MicrosoftのVisual Studio Integration Programに参加し,契約を結ぶ必要がある。現在契約を結んでこれを利用した製品の開発を進めている会社は30社以上あるという。米Compuware,米Rational Software,米Rouge Wave SoftwareのStingray Division,米NeoVision Systems,米Data Dynamics,米InCert Software,米RadView Software,カナダActiveState,英Marlborough Stirling,米Intel,イスラエルMutek Solutions,富士通の子会社である米Fujitsu Software,米Crystal Decisions(旧Seagate Software),米Epicor Software,米netIQ,オーストラリアCi Technologiesなどだ。採用を検討している企業の数も50社を超えるという。
ただ,発表資料を読む限りでは,新しい名前が付いた,ということ以外に新味は感じられない。賛同会社も,Visual Studio.NETを発表した2000年夏から大きく変わっている様子はない。同社が今回の統一名称を使って,今後どのような新たな戦略を打ち出すのかが注目されよう。