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 情報関連の調査/コンサルティング会社である創研プランニングが,CORBA(Common Object Request Broker Architecture)やDCOM(Distributed Component Object Model)など分散オブジェクト技術の日本における利用実態を調査,その中間結果を明らかにした。調査は,98年9~10月に従業員500人以上の企業5130社を対象に電子メールで実施。うち208社から回答を得たという(回答率4.0%)。リクルートのキーマンズネットの協力を得た。

 それによれば,分散オブジェクト技術に対する関心は高く,「関心がある」「多少関心がある」は合わせて86.9%に達した。「すでに導入している」企業も17.5%で,そのうち16.7%は全社レベルで導入している。「導入する予定」の企業も15.5%あった。この結果から,同社は「分散オブジェクト技術は普及への臨界点を超えた」と見ている。

 重視している分散オブジェクト技術では,CORBAが41.1%,DCOMが36.2%で,若干CORBAがリード(複数回答可)。このほかの技術では,Java(63.2%)とHTML/HTTP(61.6%)がダントツだった。分散オブジェクトの利用形態として,Java+Webが一般的になる可能性が大きいことを示している。SGML/XMLを挙げる企業も28.1%あった。

 導入における課題では「スタッフの養成/教育」が81.2%で最も多かった(3個選択)。「製品情報/技術情報が不足」(61.8%),「製品のパフォーマンス」(53.8%)がこれに続く。

 創研プランニングは12月に,今回の調査に分析や市場予測を加えて「分散オブジェクト市場調査」というレポートとして販売する予定。