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　情報関連の調査/コンサルティング会社である創研プランニングが，CORBA（Common Object Request Broker Architecture）やDCOM（Distributed Component Object Model）など分散オブジェクト技術の日本における利用実態を調査，その中間結果を明らかにした。調査は，98年9～10月に従業員500人以上の企業5130社を対象に電子メールで実施。うち208社から回答を得たという（回答率4.0％）。リクルートのキーマンズネットの協力を得た。

　それによれば，分散オブジェクト技術に対する関心は高く，「関心がある」「多少関心がある」は合わせて86.9％に達した。「すでに導入している」企業も17.5％で，そのうち16.7％は全社レベルで導入している。「導入する予定」の企業も15.5％あった。この結果から，同社は「分散オブジェクト技術は普及への臨界点を超えた」と見ている。

　重視している分散オブジェクト技術では，CORBAが41.1％，DCOMが36.2％で，若干CORBAがリード（複数回答可）。このほかの技術では，Java（63.2％）とHTML/HTTP（61.6％）がダントツだった。分散オブジェクトの利用形態として，Java＋Webが一般的になる可能性が大きいことを示している。SGML/XMLを挙げる企業も28.1％あった。

　導入における課題では「スタッフの養成/教育」が81.2％で最も多かった（3個選択）。「製品情報/技術情報が不足」（61.8％），「製品のパフォーマンス」（53.8％）がこれに続く。

　創研プランニングは12月に，今回の調査に分析や市場予測を加えて「分散オブジェクト市場調査」というレポートとして販売する予定。