日本ネットワークアソシエイツは5月30日,パソコンなどにインストールしてあるウイルス対策ソフトの設定やウイルス定義ファイルの更新スケジュールなどを集中管理するソフトの新版「ePolicy Orchestrator 2.0」(ePO 2.0)を発表した。ネットワーク上のすべてのマシンを一括管理できるため,ウイルス対策ソフトの設定漏れなどを防止する。単にウイルス対策ソフトをインストールした状況よりもウイルス対策を徹底できる。ただし,管理対象となるのは,同社のウイルス対策ソフトをインストールしたマシンのみ。他社製品には対応していない。

 ePO 2.0は,「ePolicy Orchestratorサーバー」,「ePolicy Orchestratorコンソール」,「ePolicy Orchestratorエージェント」の3つのコンポーネントからなる。

 ePOサーバーは,ウイルス対策をするクライアント・マシンやサーバー・マシンを登録し,各マシンのウイルス感染の監視するサーバー・ソフト。管理できるマシンは最大25万台。マシンにインストールしてあるソフトのバージョンやウイルス定義ファイルの更新状況などは,各マシンにインストールするePOエージェントがePOサーバーに通知する。管理者はePOコンソールを使って,マシンの状況を表示したり,ソフトのインストール,設定,ウイルス定義ファイルの更新スケジュールを設定する。

 1年間のライセンス料は,100台のマシンで13万3000円。クライアントのウイルス対策ソフトのライセンス料は含まれない。2年目以降のライセンス料は購入価格の60パーセント。出荷は2001年6月。

 同社は,クライアントPC用ウイルス対策ソフトの新版「VirusScan 4.5.1」(100ノードで60万円)とウイルスに感染した電子メールなどを遮断するアプライアンス・サーバー「WebShield e500 Appliance」(275万円)も発表している。

伊藤 康生=日経Windows 2000