日本アイ・ビー・エムは10月4日,メインフレームの新製品「e server」を発表した(IT Pro注1参照)。完全な64ビット・アーキテクチャへ移行するとともに,システムの最大性能を2500MIPSに引き上げた。さらに,メインフレーム用ソフトの料金を,そのソフトが使う処理性能で決める新体系を導入する。
日本IBMが発表した最新メインフレーム「e server」は,「FreeWay(開発コード名)」と呼ばれていた製品(IT Pro注2参照)。64ビット・アーキテクチャを採用する世界で初めてのメインフレームである。サーバー製品の名称統一に合わせて「システム/390」というシリーズ名を改めた。2000年中に出荷する。64ビット新OSは,2001年第1四半期(1月~3月)に出荷予定である(IT Pro注3参照)。
日本IBMは新製品を,同社がいう「eビジネス」用の大型サーバーとして位置付けており,「高い拡張性と柔軟性を追求した」(日本IBM)。eビジネスにおいては,不特定多数のユーザーから大量のアクセスがサーバーに集中する可能性があるためだ。そこで,日本IBMは新製品自体を高性能にするとともに,処理が集中したときにシステム資源を柔軟に再配置する機能を盛り込む。
拡張性追求の具体策は3点ある。単体処理性能が約250MIPSの新プロセサ,64ビット・アーキテクチャの採用,チャネルやネットワークの強化,である。
新製品に搭載するCMOSプロセサは,0.18μmルールの半導体製造技術を採用し,250MIPSを実現した。従来は0.2μmルールだった(IT Pro注4参照)。これまで単体処理性能が最も高かったのは,日立製作所の「MP6000」プロセサで,同じ250MIPSだった。MP6000はバイポーラ技術を採用している。IBMはCMOSでバイポーラに追いついた。
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図1●IBMの最新メインフレーム「e server」と競合製品の処理性能比較。 e serverは,国内最高速のシステム性能を持つ |
新製品はこのプロセサを最大16までマルチプロセサ構成にできる(IT Pro注5参照)。16プロセサ構成のシステム性能は2500MIPSで,国内で販売されているメインフレームでは最高速となる(図1[拡大表示])。ただし,北米市場において,日立が16プロセサ構成で3200MIPSのシステム性能を持つIBM互換機「Trinium」を出荷している(IT Pro注6参照)。
64ビット・アーキテクチャにより,16EB(エクサ・バイト=100万テラ・バイト)という広大なメモリーのアドレス空間を確保できる。このアドレス空間を利用すると,「メモリー資源をふんだんに使うERPパッケージ(統合業務パッケージ)やEJB(Enterprise Java Beans)仕様のJavaアプリケーションを高速に実行できるようになる」(日本IBM)。(IT Pro注7参照)
新製品は周辺機器とのインタフェースを拡充する。入出力関連では,ファイバ・チャネルを使ったチャネル「FICON」を,従来機の3倍に当たる96本まで接続できるようにした。これによりディスク装置との間のデータ転送能力を7GB/秒から12GB/秒に増やすことが可能になる。
ネットワーク関連では,ギガビット・イーサネット用のアダプタ・カードを強化し,1カード当たり2ポートをサポートできるようにする。この結果,LANとの間のデータ転送能力が従来の2倍の最大24Gビット/秒になる。従来は1カード当たり1ポートしかサポートできなかった。(IT Pro注8参照)
プロセサやチャネルを動的に再配置
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図2●IBMの最新メインフレームOSが持つ新機能「インテリジェント・リソース・ディレクター」の概要。 論理区画ごとのハード資源の割り当てを動的に変更できる |
一方,新製品のもう一つの強化点である柔軟性の向上については,新OSに「インテリジェント・リソース・ディレクター」と呼ぶ機能を付加することで実現する。処理要求が集中し,プロセサやチャネル・パスなどのハード資源が足りなくなったアプリケーションに対して,動的に新たなハード資源を割り当てる機能である。これまでハード資源の構成を変更するためには,システム運用担当者が設定をいちいち変更しなければならなかった。
IBMメインフレームは,1台のメインフレームを論理的に複数の区画(パーティション)に分割し,それぞれの区画ごとに異なるOSを稼働させる機能を持つ。インテリジェント・リソース・ディレクターを使うと,OSが各区画におけるアプリケーションの稼働状況を監視し,ハード資源が余っている区画から不足している区画に資源を動的に移動してくれる(図2[拡大表示])。移動の対象となるハード資源は,プロセサとチャネル・パス。今後は,メモリーの割り当ての動的変更も検討する。
さらに,IBMは新OS,データベースのDB2,トランザクション処理モニターのCICS,ロータスのノーツ/ドミノ,チボリの運用管理製品といった主要なメインフレーム用ソフトを対象に,「ワークロード使用料金方式」という新料金体系を導入した。(IT Pro注9参照)
これは,各ソフトが実際に利用している処理性能(MIPS)に応じて料金を決める仕組みである。従来はハードのシステム性能に応じてソフトに課金していた。このため,そのソフトが実際に利用している処理性能が同一であったとしても,ハードをアップグレードしたとたん,自動的にソフト料金も上がる仕組みになっていた。ユーザーが納得しやすい料金体系に変えることで,ソフトの利用を増やす作戦だ。
ソフトが使う処理性能は「MSU」という単位で測定する。1MSUはおよそ5.7MIPS。ユーザーは,ソフトごとに必要なMSUを事前に日本IBMに申告すると同時に,OSの一機能である「ライセンス・マネジャ」に登録する。この申告値によってソフト料金が決まる。(IT Pro注10参照)
OSは各ソフトの動きを監視しており,4時間の間に使用した処理性能の平均値を算出する。突然,アクセスが集中した場合などに,インテリジェント・リソース・ディレクターにより一時的に申告値を超える処理性能を使うことはできる。しかし,平均値が申告値を上回った場合は,OSがこのソフトへのMSUの割り当て量を自動的に申告値まで減らしてしまう。申告値以上の処理性能を使いたいユーザーは,ライセンス・マネジャにコマンドを打ち込めば割り当てたMSUを増やすことができる。この場合,増やしたMSUに応じた料金を払う。 (IT Pro注11参照)
【IT Pro注】
IT Pro注1:正確には,「eserver」(“e”はご存じのIBM独自ロゴ)のうち,「zSeries 900」がS/390後継のメインフレームの名称。ほかにRS/6000後継の「pSeries 600」,AS/400後継の「iSeries 400」,Netfinity後継の「xSeries 200/300」が発表された。 IT Pro注2:米IBMの発表リリース(下の発表資料2参照)では,「eserver」シリーズ全体は「Project Mach 1と名付けられた3年がかりの全社規模の計画から生まれた」と書いている。
IT Pro注3:新「zSeries 900」はハードは日米とも12月出荷。新OSのz/OS V1R1は米国では2001年3月末,日本では同4月出荷となる。
IT Pro注4:390 G6の「CMOS7S」技術に対して,zSeries 900のプロセサは「CMOS8S」技術とIBMは呼んでいる。
IT Pro注5:実際には,1~9プロセサ構成の「モデル101~109」では,マルチチップ・モジュール上に12個,10~16プロセサ構成の「モデル110~116」では20個のプロセサ・ユニットが,物理的に実装された状態で出荷される。
IT Pro注6:ちなみに,IBM/IBM互換メインフレームのソフト料金の基準となるため,IBM,HDS,Amdahlの3社が公表しているMSU値では,「zSeries 900」は43MSU(1プロセサ)~441MSU(16プロセサ)となっている。
IT Pro注7:zSeries 900の64ビット・アーキテクチャは,米IBMの資料では「z/Architechture」と呼ばれている(下の参考資料2参照)。汎用レジスタ,制御レジスタとも64ビット,PSW(Program Status Word)も2倍の128ビット長となり,このPSWの中に370時代の24ビット,XAとESAの31ビット,そして64ビットの3つのモードの識別フラグが含まれる。 IT Pro注8:ざっくりまとめると,「プロセサ-メモリー間のバス,プロセサ-I/O間のバスともに,合計24GB/秒」となっているという。 IT Pro注9:日本IBMでは2001年第3四半期から適用。
IT Pro注10:実際には,この変動料金「VWLC」を適用する製品はz/OS,CICS,DB2,IMS,MQ,Tivoli製品,Dominoなどに限られる。そのほかのソフト製品(VMなども含む)は,「プロセサ性能によらない一律月額料金」が設定される。また,390 G5/G6でz/OS環境を利用する場合は従来通りの「PSLC」料金(下のBizIT「メインフレーム・サイト」での関連記事2参照),Multiprise 3000でz/OS環境を利用する場合は「GOLC」料金という従来通りの料金体系が適用される。
IT Pro注11:なお,「zSeries 900」のハードは,「オープン価格」(日本IBM)とのことで,定価が設定されていない。日本IBMは390 G6ですでに,「メインフレームのハードに定価を設定しない」制度を導入ずみである(下のBizIT「メインフレーム・サイト」での関連記事2参照)。
◎関連記事
◎発表資料
◎参考資料
◎BizIT「メインフレーム・サイト」での関連記事 (千田 淳=IT Pro編集)
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