企業のWebサイトにインターネット経由でアクセスしたときの応答時間を測定し，その分析結果を提供するサービスが相次いで登場した。単一のWebページの表示時間だけでなく，電子商取引サイトなどで複数のWebページにまたがる一連の処理にかかる時間も測定できる。Webサイトの管理者は，ユーザーが実際に感じる「待ち時間」を把握できる。測定結果に基づいて個々のWebページの構成要素などを見直し，使い勝手を改善するのにも役立つ。
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| 表1●主なWebサイト応答時間測定サービス |
「Webサイトを立ち上げている企業は極めて多いが，利用者のことを考えて応答時間を短くする努力をしている企業は少ない」。こう話すのは，日商エレクトロニクスの宗尾司インターネット事業推進部長だ。同社は2000年12月，企業が運営しているWebサイトの応答時間を定期的に測定し，その分析結果を電子メールなどで報告するサービスを開始した。
同様のサービスを手がける企業が，2000年末から2001年初めにかけて急増している（表1[拡大表示]）。これらのサービスを利用すれば，企業のWebサイト管理者は，インターネット・ユーザーがWebサイトにアクセスしてからWebページを表示するまでに，実際にどれくらいの時間がかかるのかを把握できる。Webサイトの改善などに役立つ。
これまでも，企業がWebサイトの応答時間を自ら測定するためのソフト製品が市販されていた。しかし，自前の測定用サーバーを用意したり，インターネット経由でWebサイトにアクセスするユーザーに協力を求める必要があった。新たに登場したサービスを利用すれば，こうした手間を省ける。
（西村 崇）
