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オフィス用品や工場の作業用品など、企業が経費で購入する間接材全般を指す。90年代中ごろから間接材の調達業務の非効率性が問題視され始め、その合理化に取り組む企業が増えるとともに、調達支援サービスを提供する事業者が現れた。通常、ネット調達システムや社内のワークフロー・システムを組み合わせて業務の合理化を図る。

 「出張のたびに航空券をいちいち手配するのは面倒だ。なんとかならないか」「必要なときに限ってペンやノートの在庫が切れている。きちんと管理してくれ」——。誰にでもこんな経験があるはずです。

 オフィスの文具や事務用品、工場で使用する工具や消耗品など、企業が経費で購入する間接材は種類も様々で、その量も膨大です。MRO(メンテナンス・リペア・アンド・オペレーションズ)とは、こうした間接材全体のことです。

 商品の原材料や生産設備などの生産財となると、企業は目の色を変えてコスト削減に励みます。ところが、間接材の調達や管理業務については旧態依然としたまま、「見えないコスト」が放置されていることが多いのです。

◆効果
見えないコストを削減

 例えば、ぺンやノートそのものは安いものです。しかし、購買申請書などの伝票のコストや、伝票を書いたり請求書を仕分けするための人件費など、様々な見えないコストがかかります。大量に購買したあとで保管しておくスペース代まで考えると、間接材自体のコストより、それに付随する見えないコストのほうが大きいとさえ言われます。

 ようやく最近になって、MROを重要なマネジメント対象としてとらえ、調達コストを削減する動きが広がってきました。例えば、ネット調達とワークフロー・システムを組み合わせて業務を合理化するといった取り組みです。

 社員はイントラネット上で必要なときに、必要なものを、必要なだけ発注します。申請書の作成や承認も、オンラインで完結させ、ペーパーレス化を図ります。発注データを受け取った納入業者は、企業ごとの仕様に合わせて請求書を発行したり、請求データを電子データとして提供します。これにより企業側は、請求書の仕分けや社内システムへの再入力を合理化できるわけです。なにより、部門や拠点ごとに調達していたMROをとりまとめて集中購買すれば、価格自体を引き下げられます。

◆実例
オフィス用品や出張関連で先行

 こうした仕組みを、MROの調達支援サービスとして企業向けに提供する事業者も出てきました。プラスグループのビズネット(本社東京)や、コクヨの「べんりねっと」です。両者ともウェブ上で受注し、翌日には配送。発注書の作成や承認といったワークフロー機能もオンラインで提供します。

 BTM(ビジネス・トラベル・マネジメント)と呼ぶ市場も注目を集めています。これは、社員の出張に関する宿泊先や航空券の手配、仮払金の申請と支払い、旅費の精算などの業務を、企業から一括して請け負うサービスです。

 JTBは今年1月、米国のBTM大手と合弁企業を設立し、日本でBTMサービスをスタートさせました。他の旅行各社の参入も相次いでいます。

花澤裕二 hanazawa@nikkeibp.co.jp