電子メールを使って、多数の希望者を対象に有料あるいは無料で定期的に情報を配信するサービス。メルマガとも呼ばれる。個人や法人が発行し、その内容は趣味から教養、ビジネス、ニュースまで多岐にわたる。低コストでタイムリーな情報を顧客に届けたり、密接な関係を築く手段として、多くの企業が発行している。

 「小泉内閣メールマガジン」が大人気です。購読者はすでに210万人を突破し、いまだに読者が増え続けています。

 これは、毎週木曜日に電子メールとして届きます。その内容は、「らいおんはーと~小泉総理のメッセージ」や「大臣のほんねとーく」、「小泉内閣の動き」など、小泉首相や閣僚が日ごろ感じていることや政策の説明をエッセイ風につづったものが中心です。首相官邸のウェブ・サイトでメールアドレスなどを登録すれば、誰でも無料で読めます。

 このように複数の希望者に対して、電子メールとして情報を定期的に届けるサービスが、メールマガジンです。無料サービスがほとんどですが、新聞社などが最新ニュースを有料で届けるものもあります。

 メールマガジンの登録などを一括して受け付ける専門ウェブ・サイト「まぐまぐ」には、約2万2600誌が紹介されており、延べ購読者数は約2500万人に達しています。

 最近は、インターネット接続機能を持った携帯電話向けのメールマガジンが増えています。ウェブ・サイトのバナー広告と違って、ある特定の分野に関心がある人に情報を届けられることから、広告媒体としても注目されています。

◆効果
低コストで素早く情報提供

 企業が自らメールマガジンを発行する最大のメリットは、タイムリーな販促情報などを低コストで、多くの顧客や見込み客に送れることです。

 メールマガジンは文字が主体ですから、制作や通信コストを安く抑えられます。しかも毎週発行すれば、顧客に伝えたい最新情報を素早く提供できるでしょう。

 加えて、購読者との密なコミュニケーションを通じて、自社のファン作りにつなげられます。実際、オフィス用品大手のコクヨは、自社で発行するメールマガジンの購読者のなかから希望者を集めて、社員と一緒になって新商品を開発する目的の電子掲示板を運営しています。

◆課題
顧客に役立つ内容が不可欠

 ただし、メールマガジンを販促ツールとして活用する際には、発行者が届けたい情報だけを送るのではなく、購読者が楽しめたり役に立つ内容にする工夫が欠かせません。

 例えば、商品やサービスに関する賢い使い方を紹介したり、購読者向けの割引価格を案内するといったものです。こうすることで新規の購読者を集めるとともに、購読の継続率を高めることができます。

 無料だからと言って、企業の論理を優先した一方的な情報提供では、かえって購読者の反感を招きかねません。

 そこで最近では、購読者に関心分野などを事前に選んでもらい、それに合った情報だけを個別に送る「オプトインメール」が注目されています。購読者の満足感を高めることで、自社のファンを増やすのが狙いです。

神保重紀 sjin@nikkeibp.co.jp