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 NRIセキュアテクノロジーズは3月3日、「個人情報保護に関する消費者意識調査 2005」の調査結果を公表した。

 調査結果によると過去1年間でインターネットを通じて個人情報が漏洩した経験を持つ人は全体の12.0%。そのうち漏洩させたサービスの利用を中止した人は39.3%と約4割に上った。中止の理由として「再び漏洩されることが懸念されるから」が58.5%と最も多いが、「サービス提供者に対する抗議の手段として」と答えたユーザーも34.0%に上った。

 個人情報を漏洩させた企業の誠実な事後対応について具体的に聞いたところ、「分かった時点で隠さずに通知すること」(78.1%)、「可能性のある事態への対応策を示すこと」(60.1%)が上位に挙げられている。

 調査の実施時期は2005年9月30日。調査方法はWebアンケートで、16歳以上のユーザーが対象。回収サンプル数は2000。