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 YouTubeは敵視すべきではない新しいメディア――。動画共有サイト「YouTube」と国内のテレビ局やコンテンツ配信事業者との連携が加速している。グーグルは2007年8月2日、YouTubeとの提携で動画配信を開始した企業との共同会見を開いた。スカイパーフェクト・コミュニケーションズ、東京メトロポリタンテレビジョン(TOKYO MX)、ミクシィなどが、YouTubeと連携する動画サービスを発表。YouTubeのような動画配信サイトは違法コンテンツの温床と敬遠するメディア企業も多い中、YouTubeとの提携を新たな視聴者獲得の好機とする見方も浸透しつつある。

 「YouTubeと、テレビで放映されている番組は補完的な関係となる」。米グーグルのデービッド・ユン コンテント担当副社長は、現状のYouTubeで配信されている動画のほとんどが10分以下の短い動画クリップと説明。視聴者の楽しみ方がテレビとは異なっているという。テレビ局などメディア企業も、そのような動画クリップを配信することで、プロモーションとしての効果が期待できると主張した。YouTubeの利用者を分析すると、「米国に次いで日本の利用者が第2位」(ユン氏)という。既に米国では1000以上の企業とコンテンツ配信の提携を結んでいる。

 日本でもメディア企業との提携に重点を置き、視聴者の拡大を目指していく。スカイパーフェクト・コミュニケーションズは2007年6月、YouTubeに動画コンテンツの提供を始めた。同社の田中晃専務は、違法コンテンツの懸念を示しながらも、サッカーのコンテンツに膨大なアクセスがあったことにも言及した。東京メトロポリタンテレビジョン(TOKYO MX)も7月にYouTube内の専用チャンネルを開設。現状で配信しているニュースやバラエティ番組のほか、番組の種類を増やしていく方針。

 アニメの配信事業者GDHは8月1日から、YouTubeを使ったコンテンツ配信サイトを開設。内田康史 副社長兼COOは「YouTubeは新しいメディア。敵視するのではなく、適応していくことが重要」と主張。お笑いコンテンツを作成している吉本興業も、専用チャンネルで動画を配信する。

 SNS運営のミクシィは、同社が提供するSNS「mixi」の日記機能とYouTubeを連携させたサービスの提供を開始した。「mixi」の日記にYouTubeの動画が表示できるようになった。一方でYouTubeの日本語サイト上でも、ボタンをクリックすることで「mixi」の日記画面が直接開くようにした。

 グーグルは動画コンテンツの著作権問題についても説明した。同社は現在、動画の映像や音声の特徴を自動認識する技術(フィンガープリント技術)を開発中。その技術を活用して違法コンテンツを自動的に削除するという。今秋に実用化する。