大惨禍を引き起こした東日本大震災から1年が過ぎた。復興庁はできたものの、岩手、宮城、福島の3県を中心に町並みが戻っていないところは多く、復興は道半ばだ。一方、東日本大震災では、過去の震災以上にITが存在感を発揮した。今後の災害に備えてITで何ができるのか、考えてみたい。まずは東日本大震災の時に、ITがどう生かされたのか、その点を追ってみる。
東日本大震災後、状況確認や被災地支援のための情報サービスが次々と登場し、被災地にパソコンや無線LANルーターを送るなどの支援も活発に行われた。半面、被災地では通信が最長1カ月ほど断絶するなど、限界も露呈した。東日本大震災の被害状況やIT企業の主な取り組みをまとめたのが下の図である。
甚大な被害を与えた東日本大震災
主な出来事
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震災の主な被害
（2012年2月末時点／警察庁発表）
津波の被害を受けた宮城県南三陸町
NTTの通信ビル（左）や、パソコンの工場（右・富士通アイソテック）など、IT系のインフラや生産拠点も被害を受けた
IT企業の主な取り組み
パソコンやネットワーク機器、プリンターなどを被災地に送るプロジェクトが多数実施された。写真は福島県双葉町の住民向けにパソコンをセットアップする様子
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