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 東日本大震災ではITが存在感を発揮した。では、今後の災害に備えるには、具体的にどのようなものを用意すればよいのだろうか。パソコンやスマートフォンを活用するにしても、どのように設定しておけばよいのだろう。災害対策として知っておくと便利なWebサービスやアプリケーションには何があるのか。ここでは、災害対策として考えられる手段や設定方法をまとめて解説する。

 突然発生した東日本大震災。今後も同様の災害が起こる可能性は高い。そうした事態に備えてどのような準備をすればよいのだろうか。パソコンやスマートフォンも使って、効率的に対策を進めよう。

 内閣府の防災白書によれば、地球上で起こるマグニチュード6以上の地震のうち、20.5%は日本で発生している。また、東日本大震災以降、日本周辺の地殻活動が活発になったという説もあり、今後いつ大地震が起こってもおかしくない状態は続いている。

 文部科学省の特別機関である地震調査研究推進本部の予測によれば、日本国内で30年以内にマグニチュード7以上の地震が発生する確率が60%以上の海域は9つ以上。直下型地震を引き起こす恐れのある活断層も、主なものだけで32カ所ある(図1、図2)。政府系の防災情報サイトでは、日本の多くの地域で震度6以上の地震を想定している(図3)。このほか、地域によっては、台風や火山活動などによる災害もあり得る。

●危ないのは東海地震だけじゃない
図1 地震調査研究推進本部の「全国地震動予測地図」(2010年版)を基に、30年以内に震度6弱以上の揺れが起こる確率を図示。 併せて同本部が2012年1月に公表した、30年以内に起こる確率が60%以上の海溝型地震を示した
図1 地震調査研究推進本部の「全国地震動予測地図」(2010年版)を基に、30年以内に震度6弱以上の揺れが起こる確率を図示。 併せて同本部が2012年1月に公表した、30年以内に起こる確率が60%以上の海溝型地震を示した
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図2 防災科学技術研究所の「J-SHIS 地震ハザードステーション」では、活断層の位置や海溝型地震の震源断層などを切り替えながら表示できる
図2 防災科学技術研究所の「J-SHIS 地震ハザードステーション」では、活断層の位置や海溝型地震の震源断層などを切り替えながら表示できる

●災害による被害の予想に役立つWebサイト
図3 災害情報に役立つ情報サイト。地域によっては火山活動や台風などにも注意が必要だ
図3 災害情報に役立つ情報サイト。地域によっては火山活動や台風などにも注意が必要だ
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