ユーザーを煩わせる迷惑メール。その流通量は一向に減少する気配がない。国内においては、全メールに占める迷惑メールの割合が7割前後を推移している（図1）。
●国内ユーザー宛ての約7割は「迷惑メール」
図1 国内の通信事業者14社が受信した全メールに占める迷惑メールの割合の推移。総務省の公表データを基に編集部で作成。携帯電話宛てのメールも含まれる
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ただし、全世界では9割が迷惑メールだとする報告がある。7割程度で済んでいるのは、プロバイダーなどが対策を実施した結果なのだ。
プロバイダー側で実施している対策は主に2種類。1つは「なりすましを検出する対策」、もう1つは「迷惑メールを送られないようにする対策」だ。順に見ていこう。
2章で解説したように、SMTPにはユーザー認証の仕組みがない。このため、SMTP AUTHのような拡張機能を導入していないプロバイダーなどでは、身元を偽って迷惑メールを送信できる。
このなりすましを検出するための仕組みが「送信ドメイン認証」だ。複数の方法があり、「SPF」と呼ばれる方法が最も広く導入されている。
DNSと連携して認証
SPFの仕組みは次の通り（図2）。まず送信側では、メールサーバーのIPアドレスを、自分の組織のDNSサーバーに登録しておく。
●「送信ドメイン認証」で送信者のなりすましを見破る
図2 メールを送信したドメイン（メールサーバー）を検証する、送信ドメイン認証「SPF（Sender Policy Framework）」のイメージ図。送信者のなりすましを検出できる。SPFでは、メールサーバーのIPアドレスで検証する。同じくIPアドレスで検証する「Sender ID」や、メールに付与したデジタル署名で検証する「DKIM（DomainKeys Identified Mail）」といった方法もある
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受信側メールサーバーでは、メールを送ってきたメールサーバーのIPアドレスと、送信者のメールアドレス（RCPTコマンドで送られたメールアドレス）を記録する（図2（2））。
そして、メールアドレスに記載されたドメインのDNSサーバーにアクセスし、そのドメインが使っているメールサーバーのIPアドレスを取得（図2（4））。そのIPアドレスと、メールを送信してきたサーバーのIPアドレスを照合する（図2（5））。
送信元のメールアドレスは詐称できても、メールサーバーのIPアドレスは詐称できない。このため、これらのIPアドレスが一致しない場合には、なりすましだと判断できる。
