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 Yahoo!JAPANのストレージサービスである「Yahoo!ブリーフケース」はオンラインストレージサービスとしては老舗といえる存在ですが、2008年12月1日から「Yahoo!プレミアム」(月346円)もしくはYahoo!BB会員限定のサービスになりました。無料で使用していたユーザー向けにはデータを移行するための猶予期間が2009年2月1日まで与えられましたが、2月2日にデータは一斉削除されました。

 私もYahoo!ブリーフケースを使用していましたので、「Yahoo! Briefcase Customer Service」から、2008年11月6日と2009年1月20日の2回、メールを受け取りました。

 1回目は「【重要】Yahoo!ブリーフケース - サービス内容変更のお知らせ」というメールで、Yahoo!ブリーフケースが有料会員向けサービスになるというもの。2回目のメールは「【重要】Yahoo!ブリーフケース - 会員登録されていないお客様のデータをすべて削除させていただきます」という件名で2月2日にデータを削除するというものでした。

 上記2通のメールの中では、有料化する理由については全く触れられていませんでしたが、それに先駆けて送信されてきていた「《重要なお知らせ》Yahoo!プレミアム、会員費の改定と会員特典の更なる充実について」のメールでは「お客様のニーズの多様化に応えた特典拡充や大容量データを扱うための設備増強など、特典提供に要するコストが増加」したためとしています。ブリーフケースの有料化もその流れの一環ということなのでしょう。

 経済情勢が厳しくなるにつれて(といっても日本のヤフーの2007年度純利益は626億円!)、他社でも無料サービスを有料化する動きが出てくる可能性があります。

 現に、米国ではアマゾンの電子ペーパー搭載携帯端末Kindle2向けに人気ブログの有料配信が始まっていますし、国内でも日本経済新聞が、これまで無料だったポッドキャスト「聴く日経」を有料化しました。が、これらはいずれも、今まで「タダでもらっていた」ものがもらえなくなるというだけで、ユーザーが自分の所有物を失うということではありません。

 今回のヤフーの件とはちょっと意味合いが異なります。ユーザーに対する告知は上記2本のメールのみ。オンラインサービスを提供している企業からは、報道関係者に対して新サービスの紹介などを知らせるプレスリリースが配信されていますが、ブリーフケースの有料化および一斉データ削除についてはリリースは発行されませんでした。

 ユーザーからの金銭的対価を得ているか否かを別にして、ユーザーのデータを預かっているという責任は「クラウドサービス」提供各社にあるのではないでしょうか。幅広くユーザーに告知するという観点で考えると、ヤフーの今回の告知姿勢には疑問が残りました。

 ユーザーは「タダより怖いものはない」という言葉の意味を改めて肝に銘じておく必要がありそうです。