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 フィンランドのセキュリティ企業であるエフ・セキュアは2008年11月6日、同社の公式ブログにおいて、「WinDefender」という名称の偽ソフト(詐欺的なソフトウエア)が出回っているとして注意を呼びかけた。マイクロソフトのスパイウエア対策ソフト「Windows Defender」と似た名称であるため、だまされる可能性が高いという。

 偽ソフトとは、大した機能を持たないにもかかわらず、セキュリティ対策やユーティリティなどの機能を備えているとかたって配布されるソフトのこと。詐欺的な手法で販売されるため、「詐欺的なソフトウエア」などと呼ばれることもある。

 通常、偽ソフトは無料で配布される。ユーザーが偽ソフトをインストールすると、偽ソフトは、パソコンに問題がないにもかかわらず、「ウイルスが見つかった」「システムに致命的な欠陥がある」といった偽の警告を表示。問題を解消したければ、有料版を購入する必要があるとして販売サイトにユーザーを誘導し、クレジットカード番号などを入力させる。

 2007年ごろから、さまざまな種類の偽ソフトが多数出回っていて、世界中で多くのユーザーが被害に遭っている。日本も例外ではない。セキュリティに関する届け出や相談を受け付けている情報処理推進機構(IPA)には、偽ソフトに関する相談が急増。IPAでは以前から偽ソフトに関して注意を呼びかけており、最近では2008年11月5日にも注意喚起を行った。

 今回、エフ・セキュアが注意を呼びかけた偽ソフトは「WinDefender 2009」。マイクロソフトのセキュリティ対策ソフト(Windows Defender)と似た名称にして、ユーザーをだまそうとしている。以前は「WinDefender 2008」という偽ソフトが確認されていて、エフ・セキュアでは2008年9月末に注意を呼びかけている。今回のWinDefender 2009は、その新版だと考えられるという。