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 フィンランドのセキュリティ企業であるエフ・セキュアは2008年11月27日、新たな「偽ソフト」を確認したとして注意を呼びかけた。偽ソフトを購入させるためのWebページなどが多言語対応していることが特徴。日本語の販売ページも用意している。

 偽ソフトとは、大した機能を持たないにもかかわらず、ウイルス対策やユーティリティの機能を備えていると偽って配布されるソフトのこと。無料版を用意しておき、それをインストールすると勝手に動き出して「ウイルスが見つかった」「システムに致命的な欠陥がある」といった偽の警告を表示、有料版の購入を迫るタイプもある。この場合、販売サイトにユーザーを誘導し、クレジットカード番号などを入力させる。ユーザーを脅かして購入させようとするために、「セキュリティ対策ソフトの押し売り」などとも呼ばれる。

 2007年ごろから、さまざまな種類の偽ソフトが多数出回っていて、世界中で多くのユーザーが被害に遭っている。日本も例外ではない。セキュリティに関する相談を受け付けている情報処理推進機構(IPA)には、2008年7月以降、偽ソフトに関する相談が急増。2008年9月には、1カ月で過去最多となる50件の相談が寄せられた。

 今回、エフ・セキュアが報告した偽ソフトは「VirusRemover2008」。偽の警告でユーザーを脅かして購入させる手口は従来の偽ソフトと同じ。異なるのは、英語以外の販売ページを用意していること。日本語をはじめ、ドイツ語、デンマーク語、スペイン語、フランス語、ノルウェー語、オランダ語を用意(図1)。どのページを表示するかは、アクセスしたページのURLや、アクセスしたユーザーの国(ドメイン)で変えている模様。

 表示する価格の単位も変えている。例えば日本語ページでは「JPY(日本円)」で表示。有効期限が1年の製品で5599円、「生涯のソフトウエアライセンス」なら8999円としている。

 ただし、“多言語対応”なのは販売ページだけで、偽ソフトのインタフェースは英語版のみの模様(図2)。無料版としているソフトを編集部の実験環境にインストールしたところ、他の偽ソフトと同様に勝手にパソコンのスキャンを開始し、虚偽のウイルス検出警告を表示。検出されたウイルスを駆除しようとすると、販売用のページが表示される。