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 グーグルは2009年2月2日、報道関係者向けの説明会を開催、同社が携帯電話機メーカー向けに無償提供するスマートフォンOS「Android」の現状を紹介した。その中で、「公表しているロードマップ通り、2009年中には日本語に対応させる。日本語入力ソフトも提供する」(ジョン・ラーゲリン モバイルビジネス統括部長)ことを明らかにした。日本語に対応したAndroidが提供されれば、いよいよ各メーカーが国内市場向けのオリジナルな携帯電話機を開発できる環境が整う。

 携帯電話会社のNTTドコモ、KDDI、ソフトバンクモバイルらは、Androidに賛同しており、“Androidケータイ”の普及促進を目的とする業界団体「オープンハンドセットアライアンス」(OHA)に加盟済み。国内外の携帯電話機メーカーも加盟しており、近い将来iPhone 3GやWindows Mobile搭載機とはひと味違った、第3のスマートフォンが登場する可能性が高い。なお、現時点で発売済みのAndroidケータイは、10月に米ティー・モバイルUSAが米国で出荷した「T-Mobile G1」(開発は台湾HTC)のみ。ほかに豪コガンテクノロジーズが「Agora」を1月に出荷する予定だったが、こちらは発売が延期されている。

 グーグルはまた、「Android Market」という、Androidケータイ専用のアプリケーションソフトを配布するサービスを提供している。現在1000近いソフトが登録されているが、「近いうちに、課金システムを立ち上げ、開発者が有料ソフトをアップロードし、顧客に販売できる環境を整える」(ラーゲリン部長)という。Android Marketは、iPhone 3Gにおける「App Store」に近い位置づけだが、「Android Marketだけがソフトの流通ルートでない。開発者自身が勝手サイト上で配布しても、ユーザーはこれをインストールできる」(ラーゲリン部長)。App Storeとの違いをアピールした。