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 MM総研は2009年2月12日、2008年(1月~12月)の国内パソコン出荷実績の調査結果を公表した。それによるとパソコン出荷台数は1362万3000台と前年比4.9%増を記録した。

 個人・法人の市場別では明暗がはっきりと分かれた。大きく伸びたのは個人向け市場の出荷台数で、前年比13.2%増となる635万7000台に達した。市場を牽引したのはネットブックと呼ぶ低価格ミニノートという。パソコン市場の潜在的需要を掘り起こすとともに、データ通信契約をセットにした低価格販売が集客効果につながったと分析している。

 好調な個人向け市場に対し、法人向け市場は不振が浮き彫りになった。法人向けパソコンの出荷台数は前年比1.5%減となる726万6000台に留まった。半期別で見ると、上半期(1月~6月)は前年同期比3.2%増の400万6000台と堅調に推移していたものの、下半期(7月~12月)は同6.6%減の326万台と失速した。2008年下半期に起きた世界的な金融不安を契機に、企業が設備投資を控えたのが背景にあるという。

 一方、パソコンの出荷金額は前年比4.7%減となる1兆4740億円。これで2000年以降、8年連続で前年を下回る結果になった。低価格なネットブックの台頭が平均単価を押し下げたという。

 同時にメーカー別のシェアも公表した。上位5社の順位は前年と同じ。首位はNECで19.8%(前年は20.6%)、2位は富士通で18.5%(同19.6%)、3位はデルで15.0%(同14.4%)、4位は東芝で10.0%(同9.9%)、5位は日本ヒューレット・パッカードで8.6%(同7.4%)となった。前年比では、シェアを1.2%伸ばした日本ヒューレット・パッカードの伸長が目立つ。グローバル展開による部品調達力や価格競争力の強さを要因とした。

 2009年のパソコン出荷台数は、前年比2.2%減となる1332万台と見通した。内訳は個人向け市場が前年比2.2%増の650万台、法人向け市場が前年比6.1%減となる682万台。特に法人向け市場では、企業が新規投資だけでなく既存設備の更新も控えており、出荷台数の前年割れは続くとした。