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 MM総研は2010年3月17日、2009年のPCサーバー国内出荷台数が前年比12.7%減の49万3725台だったと発表した。1996年の統計開始以来、最大の減少で、リーマンショックを発端とする景気悪化に伴う設備投資抑制の影響を年間を通じて受けた。

 半期別にみると、上半期が前年同期比20.9%減の22万7575台、下半期が同4.3%減の26万6150台。上半期の大幅減も下半期には歯止めがかかっている。出荷金額は、前年比14.1%減の1850億円。出荷平均単価は前年から5000円減の37万5000円にとどまった。

 減少幅が縮小したほか、2010年に入って緩やかに回復基調に入っているもよう。市場の先行きについて、各社は慎重な見通しを崩していないが、政府・官公庁系以外の民需分野(特に流通サービス・情報通信・中小企業)で受注状況が好転し始めているという。

 メーカー別シェアの順位は、NEC、日本ヒューレット・パッカード、富士通、デル、日本IBMの順。首位のNECは、流通系で大口の案件があったほか、データセンター向け製品の拡販に注力した。順位変動では、前年4位の富士通が3位となり、上位5社のなかで唯一、台数でプラス成長となった。

 2010年の市場規模は約4%増の51万2000台と見込んでいる。需要は回復基調に入り、特に仮想化技術を利用したサーバー統合は、スペース削減や運用管理にメリットが大きく、中堅以下の企業規模などへのすそ野の拡大が期待できるという。

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