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 米Appleの「iPad」に代表されるタブレット端末の世界販売台数は、2010年に1950万台となり、2011年には5480万台、4年後の 2014年には2億800万台に達する見込み。調査会社の米Gartnerが現地時間2010年10月15日、こんな調査結果を公表した。

 ネットや電子コンテンツの閲覧など主にメディア消費に利用されるタブレット端末は、多機能であることから、電子書籍リーダーやゲーム機、携帯型音楽/動画プレーヤーといった単機能デバイスの市場を脅かすとともに、今後2年間で価格が300ドル以下へと低下するのに伴い、ネットブックの脅威にもなるという。

 一方でタブレット端末隆盛の影響を受けないと考えられるのは、ノートパソコンやスマートフォン。ただし、スマートフォンの中でも7インチ以上のディスプレイを備えるハイエンド機は、タブレットとの明確な違いを打ち出せない場合、すみ分けが困難になるとGartnerは指摘している。

 法人市場では当面、iPadなどの10インチ程度のディスプレイを備えるタブレット端末が、外出時などの簡便な情報アクセス手段として利用されるようになる。ビジネスパーソンが、電子メール、スケジュール、Webアプリケーション、プレゼンテーションファイルの閲覧といった用途で個人所有の端末として購入することが多くなるとGartnerは予測する。また、タブレット端末はノートパソコンの置き換えにはならず、ノートパソコン、スマートフォンに次ぐ3 台目のデバイスになるとしている。

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