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 IDC Japanは2013年12月4日、国内ビジネスシーンにおけるタブレットなどのモバイル/クライアントコンピューティング端末の利用実態調査結果を発表した。従来のプレゼンテーションや商品説明といった用途に加えて、文書や資料の作成のような業務でもタブレットの利用が始まっているという。

 企業各部門における利用状況では、タブレットは営業部門(iPadで10.9%)、役員部門(同8.5%)、マーケティング部門(同7.5%)を中心に使われおり、今後は部門や職務によってはパソコンとの使い分けが積極的に行われる可能性があると考えられる。一方、スマートフォンはメール処理とスケジュール管理に偏っており、現在の利用範囲は限定的という。

 タブレットを導入する際の選択機種は、iPadがAndroidやWindowsタブレットを上回る傾向があった。選択理由については、iPadは「既に導入済みであるため同一機種を入れる」(31.2%)や「OSが安定している」(23.7%)など、これまでの実績を重視する声が多かった。また、セキュリティ面でも高い評価を得ていた。一方、Androidは「本体が安価である」(50.8%)が突出して多く、Windowsは「PCと同じベンダーであるため」(43.4%)が最も多かった。

 今後企業がタブレットを導入する際の必要条件は、「長時間バッテリー駆動」(37.2%)が最も多く、「情報セキュリティの対策」(36.4%)がそれに続いた()。ハードウエアの機能・仕様としては、バッテリーのほかにも「軽量であること」(26.3%)や「落下などに対するハードウエア堅牢性」(20.0%)など、ポータビリティが重視されていた。