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 BCNは2014年9月11日、デジタル家電の売れ行きに関する説明会を開催した。同社は、全国の量販店22社(2432店舗)のPOSデータを集計・分析している。今回は、「消費税増税後の景況感」が主なテーマだった。

 デジタル家電やパソコン関連製品全体の販売金額の動きを示す「BCN指数」は、増税直前の2014年3月に駆け込み需要の影響で前年同月比159.1%と伸びたが、4月以降は前年割れが続き、6月には前年比96.1%まで落ち込んだ(写真1)。そこから緩やかに市場は上向き、8月には前年比98.8%まで回復している。同社の予測によれば、2014年1月~12月の累計販売金額は、前年比106.1%になり、2013年をやや上回れるという。

 液晶テレビ、レコーダー、デジタルカメラ、パソコン/タブレットの主要4分野で見ると、「4K」製品の割合が増えてきた液晶テレビが、8月の販売金額で前年同月比110.3%と好調。それ以外の3分野は5月以降前年割れが続いている(写真2)。

 パソコン/タブレットは、6月の販売金額が前年比92.5%まで落ち込んだが、8月には97.4%まで回復してきた(写真3)。ただし、販売台数の41.2%を占めるタブレットを除くと、ノートパソコンで前年比93.8%、デスクトップパソコンで前年比85.9%と、依然として厳しい状態にある(写真4)。

 BCNアナリストの道越一郎氏(写真5)は、「デジタル家電業界は2011年7月の地上デジタル放送移行後の落ち込みからの回復途上にあり、言わば“病み上がり”の状態だ。2015年10月に消費税がさらに増税されると、回復の芽を摘んでしまう恐れが大きい」との現状認識を示した。市場回復の目安について「単月で前年比100%以上を達成することが最低条件。できれば、さらにもう数ポイント伸びて、2012年の販売金額のレベルになることが望ましい」と説明した。

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