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 調査会社のMM総研は2014年11月20日、国内タブレット2014年度上期タブレット(「Wi-Fiタブレット」および「セルラータブレット」)の調査結果を発表した。タブレットの出荷台数は前年同期比20.8%増の413万台となり、2013年度下期の406万台をわずかながら上回り過去最高となった。

 今後も出荷台数は増加するとし、2014年度通期は、前年度比21.7%の910万台になると予測する。2015年度には1000万台規模となり、それ以降の増加ペースは徐々に落ちていくが、2015年度に1030万台、2016年度に1130万台、2017年度に1240万台、2018年度に1330万台になると分析している。

 同社は、2014年度上期のメーカー別出荷台数でAppleがシェア43.3%の179万台で1位となったことも公開した()。同社は日本でタブレット端末が登場した2010年度上期から9半期連続のシェア1位となる。2位はGoogleとの共同開発による「Nexus 7」と自社ブランド端末を展開するASUS、3位はソニー、4位はシャープ、5位は富士通となった。同2014年上期のOS別出荷台数は、1位がAndroidで、2013年度下期から2半期連続でiOSを上回った。3位はWindowsだった。

 今後のタブレット市場では、円安による端末価格の実質値上げが予想されるなかで、端末の初期費用を抑えられるセルラータブレット(キャリアモデルおよびSIMフリー端末を含む)が拡大傾向であるという。格安SIMカードを利用したSIMフリー端末や、Windowsタブレットの低価格モデルへの乗り換えが拡大傾向にあり、高価格帯となる大画面タブレットの需要の高まりも見られ、それらが市場拡大の要因になるという。

 一方、このような状況を背景に、キャリアは複数の端末で同様の通信サービス・コンテンツが提供できる「nスクリーン戦略」を着々と推し進めているという。

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